土曜日の深夜、かつてクラバーたちで賑わっていた大阪アメリカ村は、もはやゴーストタウンのように静まりかえっている。最近Twitter等で話題になっているので、ご存知の方も多いかもしれないが、今大阪のクラブシーンが風営法の摘発により危機的状況におかれている。一連の摘発劇が始まったのは2010年12月、アメリカ村にあるClub AzureとDonflex loungeの２店舗が「無許可のままクラブ営業を行い客にダンスをさせた」として摘発され、経営者が風営法違反の容疑で逮捕された。2011年に入っても大阪府警保安課、地元の南警察署、大阪市消防局、および大阪市環境局による立入り検査は続き、２月にはJoule、そして３月にはLunar Club とTriangleが摘発された。その後も定期的に立入り検査や是正指導が行われており、2011年12月現在までで20軒以上のクラブやライブハウスに摘発や厳重注意が入っている。
現在オンライン署名サイト「署名TV」では、「風営法におけるクラブ（ナイトクラブ、ダンスクラブ）の取扱の改善を求める署名」と題された署名活動が行われており、すでに2.2万人を超える署名が集まっている。実際、長年風営法の対象であった社交ダンスも、映画「Shall we ダンス？」の大ヒットや愛好家たちによる熱心な署名活動の成果が実り、1998年にダンススクール（一定の資格を持つインストラクターが教授する教室のみ）の風営法適用除外が実現した。なお、風営法改定を求める嘆願書には３万人の署名簿を添えて提出したとのことだが、それ以外にも文部省認可の公益法人日本ボールルームダンス連盟（JBDF）や、ダンスに理解の深い国会議員の組織「ダンススポーツ推進議員連盟」の協力もあって改定が実現したと言われている。一連の薬物騒動や、騒音、喧嘩など、お世辞にも良いイメージが持たれていないクラブが風営法適用除外を求めるには、３万人以上の署名を集めることが必要不可欠だろう。
